当オフィスは開設当初より、安心してお越しいただけるカウンセリングの場の提供に努めてまいりました。
ここでは、当オフィスの「３つの取り組み」について簡単にご紹介します。
当オフィスの３つの取り組み
「専門性」を保つこと
- 心理系資格の保持と日々の研鑽
- エビデンス(EBM) に基づいた心理支援
「安全な場」を提供すること
- プライベートな空間での心理支援
- 負担を感じさせない配慮
「独立性」を維持すること
- 各機関から独立した心理相談室
「専門性」を保つこと
心理系資格の保持と日々の研鑽
当オフィスのカウンセラーは、臨床心理士、公認心理師の両資格を保持しています。
公認心理師は、2017年に新設された心理系国家資格です。臨床心理士は更新制の資格で、常に新しい学びと自己の研鑽を求められます。
エビデンス(EBM) に基づく心理支援
臨床心理学、精神医学のエビデンス（科学的根拠）に基づく心理支援の方法を採用しています。
「安全な場」を提供すること
プライベートな空間での心理支援
当オフィスの相談室は、マンションの一室を利用しています。看板や表札を出していないため、外部からは心理相談室ということは一切わかりません。
また、建物自体、人の出入りが少ないため、建物内で人と出会うことはほとんどありません。
カウンセリングを受けていることを人に知られたくない方にも、安心してお越しいただけます。
負担を感じさせない配慮
来談者に心理的、経済的な負担を強いることは一切行っていません。
（圧迫的な態度、侵襲的な面談、回数券や物品の販売、延長料金 など）
また、カウンセリングの時間や料金については、分かりやすくシンプルな体系をとっています。
「独立性」を維持すること
各機関から独立した心理相談室
医療機関、行政機関、福祉施設とはあえてつながりを持たず、当初から一貫して独立した運営をしてまいりました。
あまり知られていませんが、心理相談室が各機関から独立していることはとても重要な意味を持ちます。
例えば、病院やクリニックに付属する心理相談室では、来談者は無意識のうちに自身の内面や深い悩みについて話すのを避けてしまう傾向があります。
なぜなら、相談室で話した内容が、カウンセラーを通して医師や医療スタッフに伝わってしまうかもしれないという不安を抱いてしまうためです。
（実際に多くの医療機関では、カウンセラーと医師は情報を共有しています。）
そのため、来談者は（一見、悩みを打ち明けているように見えても）当たりさわりのない表面的な話に終始してしまいがちで、貴重なカウンセリングの機会を十分に活かせていないケースがとても多いのです。
行政が行う無料相談や大学付属の相談室でも、同様の傾向があります。
心理カウンセリングは、極めて個人的で、非常に繊細な配慮を必要とする取り組みです。カウンセラーと来談者、二者だけの「完全に閉じた人間関係」であれば、情報（話した内容）が外に漏れることへの不安は相対的にかなり小さくなります。
そのような理由により、当オフィスは各機関から独立した運営を維持しています。
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これからも、さらなる改善に努め、みなさまに安心してお越しいただける心理支援の場を提供してまいります。