相談室について

安心、安全のための取り組み

当オフィスは、来談者が落ち着いて安心してお話しができるよう、開設当初(2010年4月)より安全なカウンセリングの場を提供することに努めてまいりました。

当オフィスの取り組み

① 「専門性」を保つこと
 ⇒ カウンセラーの資格保持と日々の研鑽
 ⇒ エビデンスに基づく心理支援

② 「安心、安全な場」を提供すること
 ⇒ プライベートな空間でのカウンセリング
 ⇒ 負担を感じさせない配慮

③ 「独立性」を保つこと
 ⇒ 各機関から独立した心理相談室

「専門性」を保つこと

カウンセラーの資格保持と日々の研鑽

カウンセラーは、臨床心理士、公認心理師の両資格を保持しています。
公認心理師は、2017年に新設された心理系国家資格です。
臨床心理士は更新制の資格で、常に新しい学びと自己の研鑽を求められます。

エビデンスに基づく心理支援

臨床心理学、精神医学のエビデンス(科学的、学術的根拠)に基づく心理支援の方法を採用しています。

(詳細はカウンセリングのページをご参照ください。)

「安心、安全な場」を提供すること

プライベートな空間でのカウンセリング

当オフィスはマンションの一室を利用しています。看板や表札を出していないため、外部からは心理相談室ということは一切わかりません。

また、建物自体、人の出入りが少ないため、建物内で人と出会うことはほとんどありません。カウンセリングを受けていることを人に知られたくない方にも、安心してご来室いただけます。

負担を感じさせない配慮

来談者に心理的、経済的な負担を強いることは一切行っていません。
(圧迫的な態度、侵襲的な面談、物品の販売、相談料の数回分まとめての支払い、延長料金など)

また、カウンセリング方法や時間、料金などについては、できる限り分かりやすいシンプルなプランと料金体系をとっています。

「独立性」を保つこと

各機関から独立した心理相談室

医療機関、行政機関、福祉関連施設とはあえてつながりを持たず、当初から一貫して独立した運営をしてまいりました。

あまり知られていませんが、心理相談室が各機関から独立していることはとても重要な意味を持ちます。

例えば、病院やクリニックに付属する心理相談室では、来談者は無意識のうちに、自身の内面や深い悩みについて話すのを避けてしまう傾向があります。

なぜなら、相談室で話したことが、カウンセラーを通して医師やスタッフに伝わってしまうかもしれないという不安を抱いてしまうためです(実際に多くの医療機関では、カウンセラーと医師は情報を共有しています)。

そのため、来談者は(一見、悩みを打ち明けているように見えても)当たり障りのない表面的な話をしてしまいがちで、貴重なカウンセリングの機会を十分に活かせていないケースがとても多いのです。

行政が行う無料相談や大学付属の相談室も、同様の傾向があります。

心理カウンセリングは、極めて個人的で、非常に繊細な配慮を必要とする取り組みです。カウンセラーと来談者、二者だけの「完全に閉じた人間関係」であれば、情報(話した内容)が外に漏れることへの不安は相対的にかなり小さくなります。

そのような理由により、心理相談室が各機関から独立していることは、来談者が安心して話せる場を提供するという目的において、とても重要なことなのです。

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当オフィスはこれからも、安心してお越しいただける心理支援を行ってまいります。